[研究助成・共同研究]
・2021.4～2023.3（継続） 河川財団令和3年度河川基金 研究者・研究機関部門、研究代表「広瀬川BID導入可能性研究」
・2020.12-2023.11（継続） 日本財団わがまち基金を活用した地域創生支援スキーム、研究分担者「大学生の生活支援から展開する多世代協働の団地再生プロジェクト」、桐生信用金庫（研究代表）・前橋工科大学・群馬県住宅供給公社・有限会社スタイル・NPO法人リデザインマネジメント研究所との共同研究
[査読論文]
・堤洋樹：公共施設の敷地選定のための簡易かつ定量的な評価手法の提案、日本建築学会技術報告集、第28巻第70 号、pp.1512-1517、2022.10
・堤洋樹、関和彦、岩佐宏一、石田航星：RC 造外壁タイルの打診調査の診断手法に関する考察、日本建築学会技術報告集第28巻第70号、pp.1524-1528、2022.10
[学会発表など]
・橋本真一、志手一哉、堤洋樹、内藤海斗、岡本遥奈：工事費内訳書の主要細目データ活用と概算手法に関する一考察、第37回建築生産シンポジウム論文集、日本建築学会、pp.43-50、2022
・藤橋和磨、堤洋樹：KPI 手法を用いた地域活動参画の効果検証手法の検討 前橋市広瀬団地 LIFORT プロジェクトを対象とした実証実験、第37回建築生産シンポジウム論文集、日本建築学会、pp.113-116、2022
・堤洋樹、関和彦、岩佐宏一、石田航星：RC 造外壁タイルの打診調査・ 診断ガイドラインの提案、第37回建築生産シンポジウム論文集、日本建築学会、pp.135-140、2022
・藤橋和磨、堤洋樹：KPI 手法を用いた地域活動参画の効果検証手法の検討 -前橋市広瀬団地LIFORT プロジェクトを対象とした実証実験-、日本建築学会大会学術講演梗概集（北海道）、pp.1015-1016、2022.9
・堤洋樹：地域コミュニティと民間のネットワーク: LIFORTプロジェクトにおける試み（主題解説）、建築社会システム部門研究懇談会「脱ベッドタウンの地域ネットワーク」、日本建築学会大会（北海道）、pp.22-23、2022.9
・RDMラボ：LIFORTプロジェクトの取組み（パネル出展）、全国まちづくり会議2022、日本都市計画家協会担当、2022.10
[寄稿]
・堤洋樹：家屋評価再考、資産評価情報251号、資産評価システム研究センター、pp.3-10、2022.11
[シンポジウム/イベント主催]
・シンポジウム「広瀬川を使い倒す！」、広瀬川コート中澤庵、広瀬川利活用推進プロジェクト、2022.3
・イベントfunfan団地、前橋市広瀬町（広瀬団地）、LIFORTプロジェクト、2022.11※ODDSCHOOLとの共同開催
・LIFORTプロジェクト2022シンポジウム「団地を変える 地域が変わる」、前橋市広瀬町（広瀬団地）、LIFORTプロジェクト、2022.11※funfan団地の中で開催
[シンポジウム/講演など]
・堤洋樹：団地を変える 地域が変わる 施設運用からまちづくりへ、JFMA公共施設ＦＭ研究部会、2022.6
・堤洋樹：公共施設のしまいかた「財産管理・ファシリティマネジメント」、神奈川県職員研修、2022.8
・堤洋樹：ファシリティマネジメントの推進、令和4年度研修 「建築リニューアル」、全国建設研修センター、2022.9
・堤洋樹：学生主導のまちづくり、伊勢崎市立四ツ葉学園中等教育学校出張講義、2022.10
・堤洋樹：団地を変える 地域が変わる、岩手県立盛岡第四高等学校出張講義、2022.10
・堤洋樹：公共施設のしまいかた はじめての公共施設マネジメント：会津若松市職員研修、2022.10
・堤洋樹：住民主導の点→線→面を目指して「まちづくり概論」、神奈川県職員研修、2022.10
・堤洋樹：包括管理の費用分析から見た「情報」の活用と「体制」の構築、包括管理×データ分析 ～データから見る費用対効果 職員が感じる包括管理効果～、日本管財オンラインセミナー、2023.1
・堤洋樹：公共施設マネジメントからみた「情報」「体制」「まちづくり」、豊田市職員研修、2023.1
・堤洋樹：公共施設の再整備の進め方～概念からまちづくりまで～、第2回嬉野市塩田庁舎等利活用検討委員会、2023.2
・堤洋樹：公共施設マネジメントからみたエリアマネジメントと広域連携、令和4年度京都府北部5市2町合同職員研修会、舞鶴市、2023.2
・堤洋樹：公共施設マネジメントの視点からみた「統廃合」「包括」「広域」の考え方、公共施設の管理・運営手法の勉強会、奈良県、2023.2
・堤洋樹：情報活用と住民協働から始める公共施設整備の進めかた、富士見市職員研修会、2023.3
[表彰]
・堤研究室：第13回地域再生大賞優秀賞（関東支部代表）、地域再生大賞実行委員会、2023.3